前述のようなことから、裁判においても、公図の信用力は高いものではなく、公図だけを証拠としても、その言い分が認められることは、ほぼないと考えてよいと思われます。

もちろん、公図も一つの証拠であり、境界を確定するときの資料となります。

ただし、裁判所は公図だけでなく、次のようなものを総合的に見て境界を判断することになります。

■隣接土地の売買契約書
■地図
■境界標
■境界石
■家の土台
■塀の位置

地域によっては、法17条地図といわれる地図が登記所に備え付けられています。

これは、公図とは異なり、不動産の現況を正確に表示するために作成された地図であり、高い信用性があります。

よって、法17条地図に記載していることを基にして主張する場合には、その主張が認められる可能性は高いと思われます。

ただし、登記所の予算などの関係から、法17条地図の作成はほとんど作成されていませんので、現状は、信頼性の低い公図と、信頼性の高い法17条地図とが併存しているというのが実情です。